理論〇×形式問題対策【日商簿記2級】

日商簿記2級では、時々、理論〇×形式問題が出題されています。基本的な事項が出題されますので、対応できるように準備しきていきましょう。

理論対策~〇×問題

問題

次の記述が正しければ〇を、誤っていれば×をつけてください。

1. 資本剰余金の利益剰余金への振替は原則として認められる。
2. 外国通貨は、決算日において、決算時の為替相場による円換算額を付する。
3. 物価が下落している時には、後入先出法の方が、先入先出法よりも売上総利益は小さくなる。
4. 法人が、棚卸資産の評価方法を届出なかった場合、最終仕入原価法による原価法により評価する。
5. 満期保有目的の債券については、債券を債券金額より低い価額で取得した場合において、取得価額と債券金額との差額の性格が金利の調整と認められるときは、取得原価をもって貸借対照表価額とする。
6. 棚卸資産の貸借対照表価額は、時価が取得原価よりも下落した場合には時価による方法を適用して算定することができる。
7. 取引所の相場のある有価証券については、時価が著しく下落したときは、回復する見込があると認められる場合を除き、一定の方法で算定した取得原価をもって貸借対照表価額とする。
8. 無形固定資産の取得のために支出した金額から減価償却累計額を控除した価額をもって、無形固定資産の貸借対照表価額とする。
9. 国庫補助金で取得した資産については、国庫補助金に相当する金額をその取得原価から控除することができる。
10. 棚卸資産に低価基準を適用する場合に生ずる評価損は、原則として、営業外費用又は特別損失として表示する必要がある。
11. 退職給付債務は、退職により見込まれる退職給付の総額うち、期末までに発生していると認められる額を割り引いて計算することになる。
12. ファイナンス・リース取引とは、リース契約に基づくリース期間の中途において当該契約を解除することができるリース取引のことである。
13. 自社利用のソフトウェアについて、将来の収益獲得又は費用削減が確実と認められる場合、費用処理する。
14. 資本剰余金とは、損益取引から生じた剰余金のことで、利益剰余金は資本取引から生じた剰余金のことである。
15. 企業会計は、すべての取引につき、正規の簿記の原則に従って、正確な会計帳簿を作成しなければならない。

理論〇×問題の解答

1. ×：資本剰余金の利益剰余金への振替は原則として認められない。
2. 〇：外国通貨は、決算日において、決算時の為替相場による円換算額を付する。
3. ×：後入先出法の方が売上原価の金額が少なくなるので、売上総利益は大きくなる。
4. 〇：本問のとおり。
5. ×：本問の場合、償却原価法に基づいて算定された価額をもって貸借対照表価額とする。
6. 〇：たな卸資産の貸借対照表価額は、時価が取得原価よりも下落した場合には時価による方法を適用して算定することができる。
7. ×：時価をもって貸借対照表価額とする。
8. 〇：本問のとおり。
9. 〇：本問のとおり。
10. ×：売上原価の内訳科目又は営業外費用として表示する必要がある。
11. 〇：本問のとおり。
12. ×：ファイナンス・リース取引は、リース期間の中途に解除できない。
13. ×：将来の収益獲得又は費用削減が確実と認められる場合、無形固定資産に計上する。
14. ×：資本剰余金→資本取引、利益剰余金→損益取引
15. 〇：本問のとおり。

理論対策穴埋め問題

問題

次の記述の中の（　）に入る言葉は何でしょうか？あえて、言葉を与えていませんので、考えてください。

1. リース取引には、（ア）取引と（イ）取引がある。
2. （ア）取引とは、リース期間の中途において（イ）ことができず、かつ、借手が、当該契約に基づき使用する物件からもたらされる経済的利益を実質的に享受することができ、かつ、当該リース物件の使用に伴って生じるコストを実質的に負担することとなるリース取引のことをいう。 （ウ）取引とは、（ア）以外のリース取引のことをいう。
3. 外貨建取引は、原則として、（　）の為替相場による円換算額をもって記録する。
4. 決算時における換算によって生じた換算差額は、当期の（　）として処理する。
5. （　）とは、取引発生日の為替相場をいう。
6. （　）とは、決算日の為替相場をいう。
7. 外貨建金銭債権債務については、決算時に（　）の為替相場による円換算額を付する。
8. 自社利用のソフトウェアについては、将来の収益獲得又は費用削減が確実と認められ
   るときには（ア）に計上し、確実であると認められない場合又は確実であるかどうかが不明なときには、（イ）する。
9. 費用の計上基準は、（ア）を原則とし、収益の計上基準は、（イ）を原則とする。
10. 売上の計上基準には、（ア）、（イ）、（ウ）などがあるが、（ア）は、商品を相手方に引き渡した時点で、売上を計上する。（イ）は、商品を出荷した時点で、売上を計上する。（ウ）は、引き渡した商品を相手先が検収した時点で、売上を計上する。
11. 子会社株式及び関連会社株式は、（　）をもって貸借対照表価額とする。
12. 売買目的有価証券は、（ア）をもって貸借対照表価額とし、評価差額は（イ）として処理する。
13. その他有価証券は、時価をもって貸借対照表価額とし、評価差額は次のいずれかの方法により処理することになる。
    ・評価差額の合計額を（ア）に計上することになる。
    ・時価が取得原価を上回る場合には、評価差額を（ア）に計上し、時価が取得原価
    を下回る場合には、評価差額を当期の（イ）として処理することになる。
14. 剰余金の配当をする場合には、株式会社は、当該剰余金の配当により減少する剰余金の額に（　）を乗じて得た額を資本準備金又は利益準備金として計上しなければならない。
15. 株式を発行したときは、払込金額のうち（　）以上を資本金として処理すれば、残額を資本準備金として処理してもよい。
16. 通常の販売目的で保有する棚卸資産は、期末における正味売却価額が取得原価よりも下落している場合には、（　）をもって貸借対照表価額とする。
17. 棚卸減耗損は、（ア）であれば、売上原価の内訳科目または販売費及び一般管理費に記載します。これに対し、（イ）であれば、営業外費用または特別損失に記載します。
18. 商品評価損は、原則、（ア）として記載します。ただ、臨時的に発生し、かつ、金額が多額であるときは、（イ）に記載します。
19. 固定資産の修理等のために支出した金額のうち、固定資産の価値を高め、または、固定資産の耐用年数を延長させる効果があると認められた金額を固定資産の（ア）に含める。これを（イ）といいます。

理論穴埋め問題の解答

1. （ア）ファイナンス・リースもしくはオペレーティング・リース（イ）ファイナンス・リースもしくはオペレーティング・リース
2. （ア）ファイナンス・リース（イ）契約を解除する（ウ）オペレーティング・リース
3. 取引発生時
4. 為替差損益
5. HR
6. CR
7. 決算時
8. （ア）無形固定資産（イ）費用処理（研究開発費で処理）
9. （ア）発生主義（イ）実現主義
10. （ア）引渡基準（イ）出荷基準（ウ）検収基準
11. 取得原価
12. （ア）時価（イ）当期の損益
13. （ア）純資産の部（イ）損失
14. 10分の1
15. 2分の1
16. 正味売却価額
17. （ア）通常発生する程度の損失（原価性有り）（イ）臨時的に発生したものなど（原価性なし）
18. （ア）売上原価の内訳科目（イ）特別損失
19. （ア）取得原価（イ）資本的支出